国と国の間で戦争が起きる確率、あるいは起きない確率を理論的に出す5大要素というのがあるそうです。
同盟関係にあるかどうか
軍事力の差の大きさ
民主主義度
経済的依存度
国際組織加入度
以上の5つです。
両国がもし同盟関係にあれば、戦争が起こる確率は低くなります。
軍事力の差に大きな違いがあると、軍事力が強い方が戦争を起こす(= 大が小を飲み込む)可能性が高くなります
民主主義度が高いと、戦争を起こす可能性が低くなります。
経済的依存度が高いと、戦争が起こる確率が低くなります。
国連やEU、NATOなどの国際的組織に加入していると、戦争を起こす確率が低くなります。
戦争を起こす国は、過去の日本もそうでしたが、そういう組織から脱退します。
なるほど、とても理にかなっています。
この要素でロシアとウクライナを見た場合、いつ戦争が起きても(ロシアがウクライナを攻めても)おかしくないわけです。
そして全く似たような状態にあるのが、ロシアの南隣の似たような国と、沖縄の南西の先にある島国です。
いつ同じような状態になってもおかしくありません。
鍵となるのは、習近平が、今のプーチン(とその側近)が世界中から大批判を浴びていることをどう見ているかです。
習近平が常識を持ち合わせていれば、相手が小国でも落とすのが簡単ではなく、しかも世界中から大批判を浴び、経済的に孤立してしまうと思いでしょう。
でも彼にその常識があるかどうか？
北朝鮮と日本に関しては、前者の4つの国ほどは要素が当てはまらないことが幸いです。
では、中国と日本では？
かなりまずいと思います… 😰😰😰